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2009/05/01 新型インフルエンザ:ウイルス株、10日にCDCから製薬企業に

【ジュネーブ澤田克己】豚インフルエンザから変異した新型インフルエンザの世界的拡大を受け、ワクチン製造用のウイルス株を培養している米疾病対策センター(CDC)が大手製薬企業に対し、10日にウイルス株を渡せると連絡していたことが分かった。世界保健機関(WHO)が警戒度を「世界的大流行(パンデミック)直前」の兆候を示す「5」に引き上げる中、ワクチン開発が本格的に始まることになる。

 世界の大手製薬企業で作る国際製薬団体連合会(IFPMA)によると、各社はウイルス株を受け取り次第、本格的な開発作業に取り組めるよう準備を急いでいる。世界の製薬企業でワクチン生産能力を持つのは20社前後。うちIFPMAに加盟する16社が、パンデミックワクチン開発でWHOと協力している。参加企業の生産能力は、世界のワクチン生産の9割以上をカバーするという。

 IFPMAは2月発表の調査で、パンデミックワクチンについて「各社が生産設備をフル稼働させれば、ウイルス株受け取りから12カ月以内に25億人分を生産できる」と予測している。ただ、クラウセ良子・ワクチン部長によると、実際に開発に着手してみないと分からないことも多く、開発スケジュールは流動的という。

 また、人類が免疫を持っていない新型ウイルスであるため、1人に2回接種しなければならない可能性も高く、そうなればワクチンの供給不足はさらに深刻になる。

 WHOは、季節性インフルエンザ用ワクチンの生産を継続するよう求めている。しかし、季節性用とパンデミック用のワクチンを同一工場で並行生産することは技術的に不可能だ。日本にはワクチン生産能力を持つ企業が4社あるが、すべて工場を一つずつしか持っておらず、どちらのワクチンを生産するか難しい選択を迫られることになるという。

毎日新聞




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