2009/06/23 【新型インフルエンザ】第２波に向けて警戒｜感染症予防と衛生材料の専門店「パンフル」
2009/06/23 【新型インフルエンザ】第２波に向けて警戒
世界的な大流行、パンデミックが宣言された新型インフルエンザ。日本を含む世界の関心は、今秋以降の再流行対策に移りつつある。約５０年前に新型として流行した「アジアかぜ」では夏の「第１波」に比べ、秋・冬の「第２波」の死者数が３・３倍にのぼっていたことが厚生労働省の研究班の分析で分かるなど、気は抜けない。専門家は「医療体制が整備されていれば、心配する必要はない」と呼びかけている。
２０世紀以降に発生した過去３回のパンデミックのうち「スペインかぜ」（１９１８年）と「アジアかぜ」（５７年）は最初の流行後、間隔をあけて第２の流行が起きている。いずれも第２波の方が、重症化するケースが多かったという。
国立感染症研究所感染症情報センターの岡部信彦センター長は、今回の新型で第２波が想定されるケースとして、（１）国内に残留している新型ウイルスが再度、拡大する（２）冬に入る南半球でウイルスが変異し、国内に持ち込まれる－ことなどを挙げる。
厚労省も第２波でウイルスが変異して毒性が高まる可能性があることを警戒。ＷＨＯ（世界保健機関）などと連携して、他国の発生状況を注視している。
「アジアかぜ」について、厚労省の研究班（研究代表者・広田良夫大阪市立大教授）が分析したところ、夏の第１波に比べ、秋・冬の第２波の死者数が３・３倍にのぼっていたことが分かった。
報告書は昨年度、アジアかぜに関する文献を調査した結果をまとめた。国内の第１波は５７年５～８月にかけて流行。９月に一度収まり、季節性の流行期と重なる同年１０月～翌年２月に第２の流行が広がった。
報告書によると、第１波と第２波の国内の患者数はそれぞれ約３２万８千人と約３４万７千人でほぼ同数だった。ところが、死者数は第１波が１６９５人だったのに対し、第２波は５５９３人と３・３倍に上った。
研究班のメンバーで九州大病院の徳永章二助教によると、この数字は全国の保健所の職員とその家族を対象にした当時の厚労省の調査結果。調査結果から推計すると、第１、第２波を合わせた患者数は国内人口の約半数に及んでいたとみられるという。
第２波で第１波より死亡者数が増えた理由について、徳永助教は「インフルエンザウイルスは空気中の湿度が低い冬に広がりやすい。乾燥する冬場は呼吸器によくないので２次感染を起こすなど重症化しやすかったのではないか」と季節的な要因を挙げる。
加えて、当時は（１）新型インフルエンザの知識や医療体制が現在ほど充実していなかった（２）抗ウイルス薬がなかった（３）集団生活が多かった－ことなども感染拡大に影響したとみられる。
今秋は季節性と新型が共存する可能性が高い。季節性のＡソ連型とＡ香港型は詳細（ＰＣＲ）検査をしなければ新型と区別できず、多くの患者が医療機関に押し寄せれば、検査が追いつかない状況も考えられる。
けいゆう病院の菅谷憲夫小児科部長は「新型の流行を抑えることは難しいが、医療体制が整っていれば怖がる必要はない」とした上で、「感染しても重症化させないことが重要。国は早期診断、治療が可能な医療体制を整備するべき」と指摘している。
（産経新聞）
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