肺炎球菌ワクチン　東日本大震災の影響で高齢者向けが品薄に。｜新型インフルエンザ及び感染症ニュース

肺炎球菌ワクチン　東日本大震災の影響で高齢者向けが品薄に。

健康

文字サイズ変更
    小
    中
    大

    このエントリーをはてなブックマークに追加
    この記事を印刷

医療＆健康ナビ：肺炎球菌ワクチン　東日本大震災の影響で高齢者向けが品薄に。
◇重症化する菌、８割に効果

高齢者向けの肺炎球菌ワクチン（商品名・ニューモバックスＮＰ）の品薄が続いている。０９年の新型インフルエンザ流行を機に関心が高まったことに加え、東日本大震災の被災者に大量の需要が発生したことが要因とみられる。専門家は「肺炎球菌ワクチンは５年以上効果が持続する。今はうがい、手洗いなど通常の予防策を徹底してほしい」と冷静な対応を呼びかけている。
◇２月から供給増加

昨年１２月末、新聞各紙に肺炎球菌ワクチンの品薄を知らせる告知が掲載された。発売元のＭＳＤ（東京都千代田区）は「震災による需要増を見込んで供給量を増やしたが、１１月の出荷量が前年の４倍に急増するなど、使用量が倍増したため供給が追い付かなかった」と説明する。２月以降、順次供給体制が整う見通しという。

細菌やウイルスの感染などで起こる肺炎は、日本人の死亡原因の第４位。全死亡者数の９５％を６５歳以上が占める。細菌性肺炎の原因の約３割が肺炎球菌だ。

肺炎球菌自体は人の鼻の奥や気道に生息する。健康な時には害を及ぼさないが、風邪やインフルエンザで粘膜が荒れると、体内に侵入し肺炎などの感染症を起こす。約９０種類の肺炎球菌のうち、ワクチンが効くのは２３種類。これで重症化する肺炎球菌の８割以上をカバーするという。
◇自治体１／３超で補助

１９８０年代に登場した肺炎球菌ワクチンだが、任意接種のため日本での普及は遅れていた。新型インフルエンザが流行した０９年、インフルエンザワクチンと併用すると重症化を抑えることから注目を集め、公費助成する自治体が増えた。ＭＳＤによると、１１年末現在、全国約１８００自治体中６６０自治体が、一般的な接種費用６０００～８０００円の全額か一部を助成する制度を設けている。

インフルエンザにかかると肺炎になりやすいため、これまで医療関係者は秋ごろから接種を呼びかけてきた。だが肺炎球菌は常在菌のため、ワクチンの接種時期を限定する必要はない。日本医科大呼吸ケアクリニック（千代田区）の木田厚瑞所長は「接種してから十分な抗体ができるまで時間がかかる。気候が良い４～６月や９～１０月ごろの接種を勧めている」と話す。
◇効果は５年以上

一度接種すると、効果が５年以上持続する点も特徴だ。強い副反応が出るとして以前は認められていなかった再接種も、０９年からは５年以上経過した接種者に認められた。木田さんは「５年で直ちに効果が切れるわけではないので、５年を過ぎても慌てる必要はない」と指摘する。

肺炎球菌ワクチンの供給が不足している現状で、高齢者はどのような自衛策をとればいいのだろうか。木田さんは「肺炎球菌ワクチンが高齢者の肺炎のすべてを予防するわけではない。過信は禁物」とくぎを刺す。そのうえで、「手洗い、うがいの励行や禁煙、適度の運動と十分な栄養補給もワクチン接種と同じくらい大切」と強調している。【ＭＭＪ編集長・高野聡】
◇乳幼児向けには別ワクチン

肺炎球菌による重い感染症は、乳幼児もかかりやすい。乳幼児には、高齢者（成人）向けワクチンとは別のワクチン（商品名・プレベナー）が接種される。ニューモバックスＮＰは２歳以上が対象なのに対し、ファイザー社が発売するプレベナーは、生後２カ月から９歳以下が対象で、細菌性髄膜炎、菌血症、中耳炎など乳幼児に重症の感染症を起こす７種類の肺炎球菌に効果がある。

１０年にプレベナーが国内で接種可能になって以降、医療機関が二つのワクチンを混同して誤って接種するケースも発生した。対象の異なるワクチンを接種して重篤な副反応が起きた例は報告されていないが、十分な予防効果は得られない。それぞれのワクチンを販売する２社は共同で誤接種防止の注意を呼び掛けている。